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  • 2021/10/5
    [住宅ローンニュース]コロナ禍の住まい探しへの影響は?リクルート調査

    コロナ禍によって住宅価格が下がるかと思いきや、むしろ上昇傾向にあるのは意外ですが、これはテレワーク等によって消費者のライフスタイルが変わったことも一因なのでしょうね。

    ちなみにそのテレワークの実施率ですが、リクルート社の「住宅購入・建築検討者調査(2021年)」によればこうなっています。



    「最初はテレワーク率が高かったが、その後は徐々に下がってきている」と言った調査結果は何度も見ましたが、こちらはどのエリアにおいても割と安定的にテレワーク実施率が推移しているように見えます。

    特に首都圏においては約6割の実施率ですね。これは「6割の企業がテレワークを導入している」という意味ではなく、「週5日のうち3日はテレワーク」という意味ですから、かなり積極的な数値だと言えます。

    サンプル数は150人程度ですからかなり偏っている気もしますが、ただ「テレワークがもはや普通のこと」というのは間違いありません。

    そうしたライフスタイルの変化を背景に、コロナ禍が住まい探しに対してどのように影響したかと言うと、同調査によればこうなっています。



    抜き出してみると全体的には

    ・促進された:20%
    ・抑制された:22%
    ・影響はない:58%

    ということでほぼプラスマイナスゼロですね。ただコロナ禍によって住まい探しを促進された客層がいたことが、住宅市場が好調を維持した理由なのでしょう。

    具体的に住まい探しが促進された層を見てみると

    ・200万円未満:38%
    ・1,500万円以上:29%

    が目につきます。年代別に言えば

    ・20代:25%
    ・40代:32%

    が促進されています。

    かなり対照的な層ですが、前者についてはコロナ不況等によって転居せざるを得なかった層で、後者については前述のテレワークなどの対応のために積極的に転居した層、と言った感じでしょうか。

    コロナが落ち着けば住まい探しはどうなるのでしょうね?元に戻るのか、それともこの流れが続くのかどうか。気になるところです。

    ぜひ参考にしてみてください。

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